第18期社員総会特別講演公開のお知らせ

■特別講演映像をLED機構会員様へ公開しました。

 課題:Vivid and Lovely Power LED  (生き生きとして、愛すべき力強いLED)

 講師:一般社団法人LED光源普及開発機構 相談役 奥野 敦史様

 

※ご覧いただきたい会員様は「会員限定ページ」をご覧ください。

 

 


◆第18期社員総会の御案内(Zoom総会を併設しました)                 (開催日:2022年8月5日15:00~18:00)

第18期社員総会報告会開催の御案内(Zoom総会併設申込書付)※参加出欠案内/決議者欠席委任状付

詳しくはこちらのURLからご覧ください。

 

最新「第18期社員総会議事総合版」は8/3以降「会員限定ページ」からご覧ください。※PASSが必要です。

 


第18期(第一四半期~8/31まで)入会特別キャンペーンのご案内

【特別入会キャンペーン】

LED機構の運営は61日から翌年531日となっています。現在は、設立18期の第一四半期活動中です。

18期から活動を開始されたい企業様への「特別入会キャンペーン」を実施中です。

 

実施年月日:第一四半期(令和461日~831日)

実施内容:

① 入会金が無料になります。(正会員)入会金30,000円、(特別会員)入会金20,000

② よって、正会員様会費60,000円(月/5000円)、年間一括入金の場合50,000でご入会できます。

③ 特別会員様会費年間一括30,000でご入会できます。

※この機会にご入会いただき社員様の営業スキル向上を図ってください。

※ご入会ご希望の方はLED機構事務局までご連絡ください。

※第18期社員総会8/5前にご入会の場合、総会へご招待申し上げます。

 

連絡先:LED機構鎌倉本部事務局 代表理事 小林治彦

E-male:info@e-decoled.com  携帯:090-3813-1114

お申し込みは:こちらまで


LED 機構は、設立から18年目の夏を迎えました。

 

貴社ますますご清栄のこととお喜び申し上げます。平素は当機構へのご支援、協力を賜り、深く感謝いたしております。

また、令和4年6 月1 日には設立18 年(法人設立13 年)を迎えることが出来ましたこと、一重に皆様ご協力の賜物と

謝申し上げるとともに、これまで同様のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

日本照明工業会が発表しました照明成長戦略 “Lighting Vision 2030” は、

その戦略を具体的な戦術に特化し多くの指針を立案、国が目指す省エネ政策をバックアップしています。

また、2050 年カーボンニュートラル/脱炭素社会の実現に向けた、屋外照明の新たなモデルを創出するために、

スマートライティング(通信ネットワーク化したLED 街路灯等)・太陽光パネル一体型LED 街路灯等の計画策定・

設備導入への支援も順調に推移しております。

 

今では、半導体光源であるLED は、その普及によりあらゆるコネクテッド市場に活用されており、

LED を照明だけで評価する時代は変わりつつあり、LED 機構の運営構造も市場に即したものにしなければなりません。

すでに、NPO 法人のLED 照明推進協議会(JLEDS)が解散し、益々、DLEDA(LED機構)の役割は大きくなり、

協会設立から18 年の運営面においての見直しや、今後の進む方向等課題が山積みで、解決しなければならない問題も多く、

会員の皆様とともに切磋琢磨し、解決への方法を導き出してまいりたいと考えております。

LED 機構は、全国に拡大する『LED ビジネスネットワーク(LED バレイネットワーク)』を拡大するため、

「モノづくりの素材から完成品までのピラミッド構造」の組織で、会員同士がその歯車となって生産活動を行っております。

会員様は、その構造から自社の周辺には常時相談できるLEDプロ企業集団(会員相互)が存在するため、

クライアントの要求に敏速に答えが出せ、無駄な経費が節約出来、企業利益の創出に寄与しております。

LEDメーカーの集団でなく、市場にあるLEDに関する事業を展開する企業が集う

『LED(光源/照明/デバイス)異業種団体』です。

13 年前に公益社団化したことで益々与信力を高め、開催する行事終了後は、参加者同士の親睦会を開催,、

普段聞きにくいLED の問題点や、技術課題などの「話題の宝庫」として参加者が多く、

毎回が盛会となり、会員様の輪が広がっています。※現在はコロナ禍に付自粛中。

  

令和4年6月1日

一般社団法人LED光源普及開発機構
代表理事 
小林 治彦


 

 

一般社団法人LED光源普及開発機構からのご提案



商標原簿


  

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